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2014年11月30日

button_15.jpg  デノン、防滴スリムボディで持ち運びしやすいBluetoothスピーカ

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CNET Japan 11月28日(金)

 ディーアンドエムホールディングスは11月28日、デノンブランドからBluetoothスピーカ「ENVAYA MINI(エンバヤ ミニ) DSB-100」を発表した。内蔵充電池でも駆動し、ワイヤレスでの使用に最適だ。発売は12月中旬。想定税込価格は1万5000円前後になる。デノンのダイレクトショップのほか、インテリアショップなどで販売する。

 デノンでは、4月に57mmのフルレンジスピーカと100mmのパッシブラジエータを備えたBluetoothスピーカ「DSB-200」を発表。DSB-100は、サイズを小さくして、持ち運びやすさを重視した。

 40mmのフルレンジドライバ2つと、40mm×83mmのパッシブラジエータを備え、低音のしっかりとした厚みのある音を再現。Bluetoothの対応コーデックは、SBC、AACに加え低遅延を実現するaptX Low Latencyをサポートすることで、ネット動画視聴時にも音ズレのない快適な音声再生が可能だ。

 本体にはマイクも内蔵し、ハンズフリー通話にも対応。最大8台のマルチペアリングと最大2台までのマルチポイントに対応する。

 サイズは高さ54mm×幅210mm×奥行き51mmで、重量約0.51kg。IPX4相当の防滴性能を備え、キッチン周りやバスルームなどでも使用できる。内蔵充電池は約2.5時間の充電で、約10時間の連続再生に対応。NFCによるワンタッチ接続も可能だ。

button_15.jpg  90時間再生の小型オーディオプレーヤー「COWON M2」

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Impress Watch 11月28日

 コウォンジャパン(COWON)は、小型のポータブルオーディオプレーヤー「COWON M2」を12月12日より発売する。16GBモデル(M2-16-SL)と32GBモデル(M2-32-BK)が用意され、カラーは16GBがシルバー、32GBがブラックとなる。価格はオープンプライスで、直販価格は16GBが14,800円(税込)、32GBが17,800円(税込)。

 外形寸法74.3×53.1×13.8mm(横×縦×厚み)、重量75gと小型のオーディオプレーヤー。2.8型/320×240ドットのタッチスクリーン対応サムスン製液晶を装備するほか、側面に操作ボタンを装備し、タッチとボタンの組み合わせで本体操作が行なえる。

 対応音楽形式はMP3、WMA、OGG、FLAC、APE、WAVで、FLACは44.1kHz、WAVは48kHzまで対応。ハイレゾには非対応となる。JetEffect 5による48種類のプリセットイコライザや、カスタムイコライザに対応。高音質化技術「BBE」や、低音を強調する「Mach3Bass」、広がりを強調する「3D Surround」などの機能を装備する。

 microSDカードスロットを装備し、メモリ拡張も可能。動画再生にも対応し、AVI、WMV、ASFなどのファイルフォーマット、XviD SP/ASP、WMVなどのビデオコーデックをサポート。ビデオ解像度は320×240ドット/30fpsを推奨している。液晶は視野角160度のサムスン製で、視聴位置による色の変化を抑制。スピーカーを内蔵し、イヤフォンなしでビデオを楽しめる。FMラジオやマイクも装備する。

 バッテリはリチウムポリマー充電池を内蔵。音楽再生時間は最大90時間。USBでの充電時間は5.5時間以内。USBケーブルやクイックスタートガイドが付属する。


【AV Watch,臼田勤哉】

button_15.jpg  船井電機が混迷、中で何が起きているのか

東洋経済オンライン 11月30日(日)

 「世界展開も含めて、一日も早く(売上高)100億円を目指したい」。11月14日、船井電機は医 療ベンチャーと提携し、医療事業へ本格参入すると発表した。会見で医療事業の展望を語った林朝則社長は、実は10月に社長復帰したばかり。前任の上村義一 社長が在任9カ月で辞任し(11月12日付で退職)、再び経営の舵取りを託されていた突然の社長交代は「一身上の都合」(同社)とし、真相は不透明。昨今の船井の混迷ぶりを象徴している。

■ 過去には「世界のフナイ」と呼ばれたが

 2000年代前半、米小売り大手ウォルマート向けのテレビやDVD、米プリンタ大手レックスマークからのプリンタのOEM受注が当たり、「3本柱」で営業利益率10%台を誇った船井は、電機業界の勝ち組だった。が、DVDの市場縮小やレックスマークのプリンタ事業低迷に加え、頼みのテレビも価格競争にのまれ、10年度から4期連続の最終赤字に転落。今期テレビが多少なりとも持ち直すが、新たな収益源確保が急務となっている。

 そこで林社長が前回の登板時に手掛けたのが、レックスマークからのプリンタ事業承継。特許や設備を取得し、15年春にも自社ブランド製品を投入する。ただレックスマーク自体、競争力を失い撤退を決めているだけに、収益柱に育つかは未知数だ。

 次の柱を探す試みはほかにもあった。一つが音響機器だ。従来船井はテレビでブランドライセンス契約を結ぶ蘭フィリップスと音響機器の販売契約を結んできた。その縁もあり13年1月、同社からの音響機器事業取得を発表したが、契約違反を理由にフィリップス側が突如、売却を撤回。損害賠償を請求し合う泥沼の事態に陥っている。 

 結局、フィリップスは音響機器をギターの名門、米ギブソンに売却。船井はパイオニアからの同事業買収が一部で報じられたが、「話は来たが、交渉はしていない」(同社)という。業界では「フィリップスの買収がなくなり、穴を埋めようとパイオニアの音響機器を買おうとしたのでは」(他社幹部)との声も聞かれる。

 ほかにも中国でLED照明に参入後、競争激化で撤退するなど試行錯誤が続いている。一方テレビでは、14年度内に三洋電機の北米事業を承継予定。設備取得はせず、ブランドライセンス契約を結びウォルマート向けに販売する考えだ。船井の前田哲宏代表取締役執行役員は「大型サイズの商品群があり強みになる」と語る。

■ 87歳の創業者が復帰

 ただ、テレビ、プリンタとも需要減や価格競争を考えると、大きな成長は見込みづらい。そこで狙うのが冒頭の医療事業。ベンチャーと提携し、歯科用CT診断装置などの開発を狙っている。

 次の柱探しに奔走する船井にとって、実はこれより深刻な課題がある。誰が今後の成長戦略を担うかだ。上村氏が退き、林社長が急きょ再登板したが、加えて注目された人事は、創業者である船井哲良会長が代表権を取り戻したことだった。前田代表取締役は、「会長は経営の不安定さをなくす重しの役割。日常業務は林と私を中心に進める」というが、87歳の創業者の“復帰”はカリスマへの依存度の高さを物語る。再成長に向けたハードルは高そうだ。

(「週刊東洋経済」2014年11月29日号<11月25日発売>掲載の「核心リポート03」を転載

許斐 健太
2014年11月26日

button_15.jpg  2014年7〜9月のNANDフラッシュ市場シェア、東芝がサムスンとの差を縮める

2014年11月20日 [EE Times Japan]

 2014年第3四半期のNAND型フラッシュメモリ市場は好調だ。前四半期比で最も成長したのは東芝で、売上高は23%増加している。一方、売上高でトップのSamsung Electronics(サムスン電子)は8%増で、シェアは3割を切った。

サムスンのシェア、3割を切る

 台湾の市場調査会社であるTrendForceによると、2014年第3四半期(7〜9月期)におけるeMMC、eMCP、SSDは、Appleの「iPhone 6」をはじめとする堅調な機器メーカーの需要に支えられ、平均よりも大きな成長を遂げた。

 NAND型フラッシュメモリの価格は安定していて、同四半期における総売上高は85億8000万米ドル。前期比で12.2%の成長となった。第4四半期も新型iPhoneの売れ行きが好調とみられることから、NANDフラッシュ市場は成長を続ける見込みだ。

 メーカー別売上高シェア(米国ドル換算)では、前四半期に比べ東芝が2.1ポイント上昇し22.6%のシェアを獲得。一方で、Samsung Electronics(サムスン電子)は1.1ポイント下げて、29.7%ととなり、3割の大台を割っている。

Samsung Electronics(サムスン電子)

 Samsung Electronics(サムスン電子)のNANDフラッシュの出荷数は前四半期比で10%増加、売上高は8.2%増加している。第4四半期も好調となる見込みで、NANDフラッシュのビット成長率は前四半期比で10%に達するとみられる。2015年は3次元NANDフラッシュである「V-NAND」を採用したSSDがより成熟するだろう(関連記事:サムスンの3次元NAND、3ビット/セルの128G品が出荷間近)。

東芝

 2014年第2四半期における東芝の業績は良好で、出荷数は25%増加した。平均価格の低下が緩和するにつれ、東芝の第3四半期におけるNANDフラッシュの売上高は23.7%成長し、利益はほぼ横ばいだった。15nmプロセスを採用したNANDフラッシュの生産量は今後も増加し、TLC(Triple Level Cell)を採用したNANDフラッシュの売上高も増える見込みだ。

SanDisk

 売上高は25%増加した。SanDiskは、スマートフォンやタブレット端末向けのTLC eMMC/eMCPで成功している。一方で顧客はTLC SSDをテスト中だという。

Micron Technology

 第3四半期のNANDフラッシュの出荷数は13%増加し、売上高は5.9%した(いずれも前期比)。製品開発では、16nmプロセスのTLC NANDフラッシュは現在、顧客がテスト中であり、それが終わり次第出荷される。TLC SSDについては2015年前半に開発が完了する見込みだ。

SK Hynix

 第3四半期の売上高は21.7%となった。SK Hynixは企業向けSSDとクライアントSSDの両方に注力している。2015年前半に、TLCを採用したeMMC、eMCP、SSDの量産が始まるという。

Intel

 企業向けSSDが好調で、第3四半期におけるNANDフラッシュの売上高は、前期比で10%成長し、5億5400万米ドルに達した。SATA対応の製品に加え、IntelはPCIeや、その他の高速インタフェースを備えた製品の開発を加速している。2015年前半には、16nmプロセスを用いたSSDを発表する見込みだ。

button_15.jpg  “半導体大国”狙う中国の野望(前編)

2014年11月21日 [Alan Patterson,EE Times]

 半導体産業の活性化に注力する中国は、順調に施策を進めているようだ。TSMCのチェアマンであるMorris Chang氏は、「あと5年もすれば中国のファウンドリ業界は台湾に追い付く」との見解を示している。

 中国は過去20年近く、半導体産業を基幹産業の1つにするよう目指してきた。EE Timesが複数のエグゼクティブやアナリストに調査したところ、この目標は今後10年のうちに実現する可能性があるという。

 中国のこの目標は、中国が、Appleの「iPhone」や「iPad」などのモバイル機器を組み立てるのに用いる半導体のうち90%以上を輸入していることからきている。同国のチップ輸入価額は石油の輸入価額を上回る1600億米ドル以上に達する。

2020年までにCAGRを20%に

 市場コンサルティング会社のMcKinsey & Co.による2014年のリポートによると、中国政府は今後5〜10年間で国内チップ産業に最大1兆人民元(約19兆円)の資金を投入し、2020年までに同産業の年複利成長率(CAGR: compound annual growth rate)を20%にすることを目指している。数年間の失敗を経て、中国の産業は今や世界の生産活動の伸びを先導するほどに成長した。

 IC InsightsのプレジデントであるBill McClean氏は、「中国のチップ生産は今後、IC市場全体よりもずっと速いペースで成長するだろう。政府によるプログラムとインセンティブがその成長を後押しするとみられる」と述べた。

 このような予想は、世界チップ生産の約1/3を占める台湾のチップ産業にとって激しい議論を巻き起こす問題となっている。台湾政府は潜在的なライバルである中国に雇用や技術を奪われる恐れから、台湾の半導体企業による中国での投資を制限している。

台湾の懸念

 台湾出身の業界エグゼクティブらは10年以上前に、世界最大のエレクトロニクス市場への参入を目指して中国にSemiconductor Manufacturing International Corporation(SMIC)とShanghai Huahong Grace Semiconductor Manufacturingを設立した。現時点では、中国のファウンドリは世界市場の約半分を占めるTSMCのビジネスを大きく奪うことはできておらず、今や中国最大のファウンドリとなったSMICのシェアも5%にとどまる。

 だが、Credit Suisseの台北拠点でアナリストを務めるRandy Abrams氏によると、SMICは今後の成長が見込まれるという。

 Abrams氏は「中国のファウンドリは政府のインセンティブや設備助成金、合弁企業による投資などを利用し、地方自治体やそこを製造拠点にしている外資系サプライヤと資本支出を共有している。例えば、QualcommとSMICもそれに当たる。

 TSMCのチェアマンであるMorris Chang氏は、「中国の半導体業界は、あと5年もすれば台湾に追い付くだろう」との見解を明らかにしている。

 TSMCは、これをチャンスと脅威の両方にとらえているようだ。

【翻訳:青山麻由子、編集:EE Times Japan】
2014年11月14日

button_15.jpg  いまさら聞けない「パワー半導体」の基本、次世代半導体のコト

エコノミックニュース 11月13日(木)

 ここ2〜3年で、「パワー半導体」という単語があちこちで囁かれるようになった。半導体はパソコンに限らず家電などに内蔵されたコンピュータ情報を記憶、システム制御に用いる小さなチップを想像する。なかで「パワー半導体」は、まさに“力”を制御する半導体だという印象を持つ。

 ここで言う「パワー半導体」はパソコンに限らず、洗濯機やエアコン、冷蔵庫や炊飯器などの“白モノ家電”などで、外部や電池から供給される電気の直流・交流変換や電圧、周波数を調整するなど最終製品を効率よく働かせるためのパーツだ。つまり、エアコンの温度調節や風量をきめ細かく調整したり、洗濯機の攪拌速度や洗濯時間をコントロールしている部品がそれだ。「パワー半導体」を利用することで、効率的な電力利用が可能で、省エネルギーにも効果があるとされる。

 そこにはパワー半導体を使った「インバータ」というシステムが組み込まれている。かつて日本のエアコンは心臓部のコンプレッサーのモーター回転を一定としながら、「冷房or冷房休止」をオンオフしながら温度調整していた。現在、ほぼ100%普及したとされる日本のインバータ内蔵エアコンは、コンプレッサーのモーター回転速度を連続的に変えて温度調整をきめ細かく行ない、室温を一定に保つ。このインバータ採用効果で、日本国内のエアコン消費電力は50%ほど削減出来るようになったとされている。

 そのインバータに組み込まれる「パワー半導体」に大きな変化が起き始めている。半導体といえば、1980年代から日本やアメリカが大量生産をスタートさせた「シリコン(Si)」素材の半導体だった。が、シリコンを使った半導体の生産は、いまでは完全に新興国が握っている。コスト競争で日本などは太刀打ちできないからだ。

 ところで、インバータとは何か? 単純に表現すると「直流電流(DC)を交流電流(AC)に変換する電気回路」だ。反語がコンバータで、交流を直流に換える。小さなノート型パソコンにも、USBやBluetoothなど出力するべき必要な電力に応じた、幾つもの半導体が必要だ。

 そこで、インバータの能力が細分化多様化するなかでシリコン素材の半導体の限界が見えてきた。そこで台頭してきたのが新素材を使った「パワー半導体」だ。いま、その主役を担うのが「炭化ケイ素(シリコンカーバイト/SiC)」を使った素子だ。SiCパワー半導体のメリットは何か? 大雑把な表現だが、「大きさが同じ、シリコン製半導体と炭化ケイ素(SiC)半導体では、SiC半導体は10倍以上の高電圧でも作動する。極端に表現すると、従来の電圧なら体積を10分の1にでき、発熱量も少ないためコントロールユニットの大幅な省スペース化が可能となる。また、電力損失もシリコン製に比べて大幅に減少するというのだ。

 すでに国内ではSiCパワー半導体を京都ロームや三菱電機、東芝などが実用化し、三菱と東芝は東京メトロの電車用主要電源インバータ用として納品している。ロームでは、SiCパワー半導体の採用で自動車を統合制御するECUなどを「小さく出来て、冷却し易い」ことから、次世代プラグインハイブリッド車(PHV)や燃料電池車(FCV)などで高電圧・高出力電力をコントロールするための素子として必要不可欠とされ、量産に乗り出している。トヨタ自動車などでは自社開発するとして注目されている。

 いいことずくめのSiCパワー半導体だが、問題はコスト。まずは高価格でも対応可能な鉄道、ハイブリッド車など必要不可欠な高価格自動車から採用。高級家電への採用拡大、そして量産効果での波及となろう。この分野では、完全に日本企業が先行している。

 SiCの次の世代の半導体にも注目が集まっている。今年、ノーベル賞物理学賞受賞で一躍注目を集めた「青色発光ダイオード(LED)」の材料、窒化ガリウム(GaN)で、ガリウムナイトライド(Gallum Nitride)とも呼ばれる素材だ。高電圧に対する要素ではSiCを上回り、パナソニックなどが開発を進めている。

 日本政府でもパワー半導体を日本の基幹産業に育てようと動く。内閣府はシリコンカーバイトおよび窒化ガリウム製半導体を2015年までに実用化を目指す研究を支援。また、環境省は窒化ガリウム製半導体の早期実用化を支援する。

 矢野経済研究所の調べによると、現在のパワー半導体の世界市場は約150億USドルだが、2020年には300億USドルに急拡大するという。(編集担当:吉田恒)
2014年11月09日

button_15.jpg  合計89Lの2段式冷凍室を備えた4ドア冷蔵庫

Impress Watch 11月7日(金)

 ハイアールアジアは、4ドアタイプの冷蔵庫「AQR-SD36D」を11月15日に発売する。価格はオープンプライス。店頭予想価格は13万円前後(税抜)。

 容量355Lの冷蔵庫。冷蔵庫の中段に2つの冷凍室を備える。上段には自動製氷機付きの製氷室と、熱伝導率に優れるアルミトレイで食材をフリージングするコーナーがあり、下段には冷凍食品を立てて収納できる。

 また、ドアポケットには「卵皿&チューブスタンド」を採用。卵を支えるトレイを立てることで、卵をパックのまま入れられるほか、トレイを寝かせると、卵を1個ずつ収納できる。練り辛子などのチューブ入り調味料は立ててしまえる。

 そのほか、自動製氷機の水の通り道である給水タンクやパイプ、製氷皿を取り外して洗える「はずして洗お」や、庫内を明るく照らす「LED庫内灯」を従来機種より継承する。

 本体サイズは600×662×1,729mm(幅×奥行き×高さ)。本体重量は72kg。各室の容量は、冷蔵室が197L、上段冷凍室が42L、下段冷凍室が47L、野菜室が69L。消費電力は、電動機が80/90W(50Hz/60Hz)、電熱装置が132W(同)。年間消費電力量は400kWh/年。カラーはプレミアムホワイトとバーガンディ。


【家電 Watch,中野 信二】
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