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2015年04月30日

button_15.jpg  電波で左右、メンテ必須…ドローンの“弱点”を専門家が解説

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感想(172件)




日刊ゲンダイ 4月29日(水)

 ドローン事件で逮捕された山本泰雄容疑者は官邸の近くから飛ばした機体が操縦不能になったことをブログに記していた。

 ドローンといえば、22日に東京MXテレビが撮影用に飛ばした機体が英国大使館の敷地に落下。26日には、さいたま市で朝日を空撮していた男性のドローンが埼玉スタジアム2002に落ちた。いずれも操縦不能に陥ってのハプニングだった。

 ドローンは撮影などが手軽にできる最先端の小型無人機だが、弱点は少なくない。「ラジコン技術」編集部の林祐司氏が解説する。

「ドローンの電波の周波数は2・4ギガヘルツで、機体が直進するときはちゃんとコントロールできますが、ビルや林などを回り込んで物陰に隠れると大幅に電波が弱まります。2.4ギガヘルツはスマホやタブレットと同じ周波数なので、それらの端末を持つ人がたくさんいるオフィス街などでは電波が混雑してコントロールしにくくなるのも特徴。電波が弱まると自動的に戻ってくるドローンもありますが、木の枝や飛んでいる鳥にぶつかってGPSが故障し、帰還できないことも少なくありません」

■事故を避けるにはメンテナンスが不可欠

 ドローンは4つ付いているプロペラがひとつでも動かなくなるとバランスを崩してしまう。45度まで傾くと水平に戻ることができず、墜落する危険性が高まる。飛びながら上下がひっくり返ることもある。ビル風や突風に弱いのもマイナスポイントだ。

 飛行中のドローンがクルマにぶつかったらボディーに穴があく手前ほどの衝撃があるという。人間に衝突したら大変だ。

「事故を避けるにはメンテナンスが不可欠です。ドローンを飛ばす前に30秒くらいプロペラを回して異常がないかを確認。機体が大きく振動するのはプロペラやモーターが歪んでいる証拠。絶対に飛ばしてはいけません。バッテリーが減って操縦不能の恐れがあるときLEDランプが点滅する機種もあるので、よく見てコントロールしてください。人がいない河川敷などが安全です」(林祐司氏)

 まだまだ実用レベルではない。
2015年04月28日

button_15.jpg  顧客との主導権争い壁 東京エレクトロン、日米連合が破談

2015/4/28 2:00日本経済新聞 電子版

 「ハイテク業界の大型日米連合」といわれた東京エレクトロンと米アプライドマテリアルズの経営統合計画が破談になった。直接の理由は米司法省の認可を得られなかったことにある。その背後には顧客である米インテルや韓国サムスン電子など大手半導体メーカーの存在がちらつく。技術革新を巡る半導体メーカーと装置メーカーの攻防が今回の統合破談の裏側にあったようだ。

 「納得はできないが謙虚に受け止めるしかない」。27日、東京エレクトロンの東哲郎会長兼社長は悔しさをにじませた。両社は事業の重なりが少なく「独禁法に触れる可能性は低い」(証券アナリスト)とされていた。

 経営統合で基本合意したのは2013年9月。14年6月には両社それぞれの株主総会で大半の株主から賛同を得た。アプライドのゲイリー・ディッカーソン最高経営責任者(CEO)と東京エレクトロンの東社長は約30年に及ぶ付き合いだ。

 誤算は各国の独禁法当局の審査が遅れたことにある。世界の8つの国・地域で進めた審査は遅れに遅れた。実は各国の司法当局は米司法省の出方を見ていたとされる。

 米司法省は半導体製造装置の世界シェア25%を握る新会社の誕生に神経をとがらせた。東京エレクトロンとアプライドも一部の事業を統合の対象外にするなど妥協案を模索した。ところが米司法省は、まだシェアも分からない将来の開発品についても「改善措置」を求めてきたという。

記者会見する東エレクの東哲郎会長兼社長(27日、東証)
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記者会見する東エレクの東哲郎会長兼社長(27日、東証)
 関係者によると、米司法省の厳しい対応の裏には大手半導体メーカーの働きかけがあったとの声もある。

 大手半導体メーカーは巨大装置メーカーの誕生に2つの理由から危機感を抱いていた。1つは統合で両社の発言力が高まり、半導体メーカーが価格交渉で不利になりかねないことだ。

 もう1つは最先端技術を巡る主導権争いだ。半導体の処理能力を向上させる回路線幅の「微細化」は限界に近づいた。最先端品は4年前の半分の14ナノ(ナノは10億分の1)メートルという細さだ。こうした技術は東京エレクトロンやアプライドの装置がないと実用化できない。

 これまでは半導体メーカーが微細化技術の肝を握っていた。装置メーカーの技術を自由に組み合わせて開発を進めることができた。東京エレクトロンとアプライドが経営統合すれば技術革新の主導権が装置メーカー側に移る可能性が高い。そうなれば業界下位の半導体メーカーでも装置メーカー経由で最新の製造技術を簡単に手にできる。

 東氏は経営統合によって「半導体の技術開発のペースが上がり業界全体の発展を加速させる」と説明してきた。その言葉が半導体メーカーに届くことはなかった。

 東京エレクトロンが27日に発表した2015年3月期の連結営業利益は前の期の2.7倍の881億円だった。スマートフォン(スマホ)向けの半導体の需要が旺盛で製造装置の売り上げが伸びた。16年3月期は経営統合白紙の影響を織り込んでも売上高が前期比10%増、営業利益も27%増の増収増益を見込む。

 ただ大幅な戦略修正は免れない。東社長はアプライドと経営統合に踏み切った理由を「単独での生き残りは限界があるため」と答えていた。両社は経営統合によって総合的な技術力を強みにしようとしたが、その戦略を司法当局に否定されたわけだ。3年で5億ドル(約600億円)を見込んでいた統合効果も消える。

 27日電話会見したアプライドのディッカーソンCEOは東京エレクトロンとの連携の可能性に含みを残す一方、当面は単独での成長を目指す考えを示した。両社とも得意とする装置に集中しながら、他の専業メーカーとの連携を模索していくことになりそうだ。
2015年04月24日

button_15.jpg  住友ベークライト 半導体封止材 数量シェア50%へ

2015年04月14日 化学工業日報

住友ベークライトは中級以上の高付加価値半導体封止材で数量シェア50%を目指す。半導体業界は好調が持続しているが、チップ集積化の進展などによって封止材需要は伸びが鈍化している。このためシェアを拡大することで成長を図っていく。ユーザーにとってコストダウンにつながる先端的な製品を訴求する一方で、中国で伸びている個別半導体向け需要も開拓する。ハイエンドからローエンドまでの総合的な取り組みが基本方針。

button_15.jpg  パナソニック 半導体封止材 先端系は売り上げ倍増

2015年04月20日 化学工業日報

 パナソニックは半導体封止材事業を強化する。国内外で先端パッケージ向け製品を積極的に展開しており、なかでもスマートフォン用ロジック半導体に用いられる先端品の売り上げは前年比倍増と好調。最大市場の中国においては車載用や材料の使用効率を高められる新プロセス品に注力しており、前年度(2015年3月期)で前年比3倍の売り上げとなっている。これから高成長が見込めるパワーデバイス向けはシンガポール拠点を主に次世代品の開発を推進する。

button_15.jpg  総合化学大手 情報電子で稼ぐ(下)「電子デバイス高純度化へ」

2015年04月24日 化学工業日報

 半導体をはじめとする電子デバイス向け材料には計測限界ギリギリの超高純度化が求められるようになった。半導体メーカーも次世代プロセス開発において原因不明の歩留まり低下に悩んでいるとあって次世代材料開発は手探りが続く。こういう環境下で強みを発揮するのが、「原料から開発、評価、量産まで手掛けられる」(三菱化学)という総合力。開発投資が嵩む電材だが、グループ内で自動車や食品、医療用途にも横展開できるメリットも大きい。

 小林喜光・前三菱ケミカルホールディングス社長は「IoT(モノのネット化)の先を行く化学会社にならないと将来はない」と先進性の重要さを訴えた。常に時代の最先端を走る半導体材料への取り組み意欲はおう盛で、黒崎事業所をマザー工場にグローバル展開している。超高純度の硫酸や塩酸からポリマー、金属類まで多様な技術陣を抱える同社はプロセス全般で材料開発を自前で行える。しかし最近はppt(1兆分の1)級の不純物管理が必用になっており、スーパーコンピューターや大型放射光施設「スプリング8」を使ってシミュレーションするケースも増えてきた。
 こうした超高純度化への対応難は住友化学も同様で、「評価装置の測定限界に近づいている」という。ただウラを返せば高精度な測定技術はビジネスとして成長が期待でき、住化分析センターの存在は同社の情報電子事業の大きな差別化ポイントになっている。
*日系の強み増す*
 半導体プロセスは現状10ナノメートル台から1ケタナノメートル台へと究極の微細化に向かっている。こうした半導体を量産できるのは一握りだが、それに使う材料サプライヤーも同じだ。電材はますます日系の強みが生きる。
 三井化学はフォトマスクの防塵カバーであるペリクルの売り上げが昨年、前年比30%伸びたが、今年も2ケタ増が見込めるという。なかでも半導体受託生産会社が集まる台湾が好調で、次世代EUV(極紫外線)リソグラフィ向けペリクルの開発も進めている。
 米インテルから3年連続で表彰されたスパッタリングターゲット大手の東ソーも次世代技術への取り組みは活発で、EUVのさらに先をみてALD(原子層堆積)プロセス材料開発を推進している。同社はクロスカップリング反応に深い知見をもつ相模中央化学研究所(綾瀬市)との協業も差別化につなげている。
 半導体以外の電子デバイス向け材料も成長株が目立つ。三井化学は独自の透明熱意可塑性樹脂「TPX」もFPC(フレキシブルプリント回路)向けに伸びており、2月に生産拠点の岩国で生産40周年記念イベントを催した。長らく需要が低迷していた樹脂が稼ぎ頭に転じたと古参社員にとって感慨ひとしおだが、高級果物の包装にも用途が広がっている。
 昭和電工は口径15センチメートルの次世代パワー半導体基板である炭化ケイ素(SiC)エピタキシャルウエハーの生産能力を従来比約3倍に拡大したばかりだが、SiCパワー半導体モジュールに必須の高熱伝導性材料の開発も進めている。
 このほか旭化成はトップシェアをもつプリント配線板の主要部材であるドライフィルムレジスト(DFR)事業を最大市場の中国で拡大中。同社の特徴は海外生産を増やしても国内工場を活性化し続けようと工夫していること。「閉めたらスキルがなくなる」ことを懸念し、より開発型の生産拠点にシフトする。
*横串組織重要に*
 同社に限らず、激変の情報電子への取り組みに対策を練るところが目立つ。三井化学は「5、6年先をみないと市場がなくなるリスクがある。研究開発は事業部直結型からコーポレート型に替え、組織に横串を入れた」体制に刷新している。
2015年04月21日

button_15.jpg  東芝、湿度を調節して野菜のうるおいをキープする冷蔵庫

マイナビニュース 4月21日(火)

東芝ライフスタイルは4月21日、定格内容積375Lの3ドア冷凍冷蔵庫「GR-H38SXV」を発表した。発売は5月中旬。価格はオープンで、推定市場価格は税別180,000円前後だ。

GR-H38SXVは、気密性が高くてうるおいを逃しにくい野菜室「うるおいラップ野菜室」内に、「うるおい補給カセット」を新しく搭載した冷蔵庫。うるおい補給カセットは湿度60%から80%で水蒸気の吸収・放出を行う調湿シートを備え、野菜の収納量に合わせて野菜室内の湿度を調節する。

冷蔵室内の棚をすべて強化ガラス製にしたことで、庫内のLEDライトが冷蔵室内の棚を透過して行き渡り、庫内全体が明るく見やすくなった。正面ドアにもクリアガラス素材を採用している。

サイズはW600×D672×H1,734mm。定格内容積は冷蔵室が204L(うち、12Lがチルド)、野菜室が83L、冷凍室が88Lの合計375L。カラーはクリアシェルホワイトとクリアブラウン。

東芝ライフスタイルは同日、うるおい補給カセットを省略し、ドア素材に鋼鈑を採用した「GR-H38S」と「GR-H34S」も発表した。推定市場価格は、定格内容積375LのGR-H38Sが税別150,000円前後、GR-H34Sが税別140,000円前後だ。
2015年04月18日

button_15.jpg  大容量ながら幅60cmを実現した、スリムな5ドア冷蔵庫

Impress Watch 4月17日(金)

 ハイアールアジアは、省スペース設計の5ドア冷蔵庫「AQR-SD42D」を4月下旬に発売する。価格はオープンプライス。店頭予想価格は16万円前後(税抜)。

 容量415Lの5ドア冷蔵庫。大容量ながらも、幅60cmのスリムさを実現した点が特徴。

 真ん中に冷凍室が2段あり、上段は「アイスルーム」、下段は冷凍食品などを沢山収納できる「冷凍室」を備える。整理しやすく、取り出しやすい設計としている。

 このほか、冷蔵庫よりも低い温度で生ハムなどのデリケートな食品を保存する「フレッシュルーム」や、庫内を明るく照らす「LED庫内灯」、チューブ容器などを整理して収納できる「卵皿&チューブスタンド」なども従来モデルより継承する。

 自動製氷機には、水の通り道である給水タンクやパイプ、製氷皿を取り外して洗える「はずして洗お」設計を採用する。製氷ユニットをはずして、冷凍食品の収納スペースとして活用することもできる。

 本体サイズは、600×698×1,840mm(幅×奥行き×高さ)で、重量は約76kg。定格消費電力は最大で137W。年間消費電力量は280kWh/年。各室の容量は、冷蔵室が230L、製氷室が21L、冷凍室が89L、野菜室が75L。カラーはブライトシルバー。


【家電 Watch,鈴木 恵理】
2015年04月16日

button_15.jpg  ユピテル、「ふなっしー」とコラボしたポータブルカーナビ「YPB274」

Impress Watch 4月15日(水)

 ユピテルは、千葉県船橋市非公認のご当地キャラ「ふなっしー」とコラボレーションしたポータブルカーナビ「YPB274」を発売した。価格は2万7400円(税別)。販売は公式Webサイトのユピテルダイレクト(http://direct.yupiteru.co.jp/)など、インターネット限定で行われている。

「ふなっしーカーナビ」とも呼ばれているこのポータブルカーナビは、製品の型番、価格とも「274(ふなっしー)」をもじった内容となっている。本体もふなっしーをイメージしたデザインとなっており、イエローと薄いブルーの色遣いを採用。さらに自車位置アイコン、メニュー画面アイコンなどにもふなっしーが登場し、音声案内もふなっしーが担当。高いエンターテインメント性を手にしている。

 画面にはLEDバックライト搭載の7インチワイドVGA液晶を採用し、カーナビ機能に加え、ワンセグ放送の視聴と録画、音楽再生、フォトフレームなどの機能も備える。

 内蔵メモリは8GBで、地図機能では昭文社の2014年春版データを搭載。住所検索で約3600万件、電話番号検索で約680万件、フリーワード検索で約1400万件のデータを備え、旅行ガイドブック「まっぷるマガジン」134冊分(約8万件)のデータも収録している。

 本体サイズは177×15×108mm(幅×奥行き×高さ)。重量は285g。


【Car Watch,佐久間 秀】

button_15.jpg  お値段なんと70万円!ブラザーの家庭用ミシンのお手並み拝見

@DIME 2015/4/15 20:00 DIME編集部

 みなさん、ミシン使ってますか?

 使ってない!? もったいないですね。まるで3Dプリンターみたいに立体物を作れる、そんな楽しみを、味わってないなんて……と言いつつ、筆者も最近はすっかりご無沙汰してました。ということで、最新ミシン事情を探ってみたところ、驚きのミシンを発見! なんと、価格は税別で70万円!!

「70万円とは、軽自動車『ミラ イース』のお買い得モデルが新車で、『ロレックス エクスプローラーII』も新品で買えてしまう値段じゃないか! ブルブルブルっ…」と震えつつも、謎の70万円ミシンの秘密に迫るべく、ブラザーの東京ショールームにお邪魔した。

■刺しゅう用ミシンの最高峰「イノヴィス VF1」

 家庭用ミシン販売の国内シェア30%以上のトップメーカー、ブラザーの東京ショールームにお邪魔すると、数々のミシン、プリンターが出迎えてくれる。その奥にある別室に、ウワサの超高額ミシン「イノヴィス VF1」は鎮座されていた。刺しゅう機が取り付けられたそのサイズは、高さ33.2×幅81.5×高さ46.4cmの堂々としたもの。前面には大型の液晶パネルを備えるが、無骨さは一切ない。

「70万円もするってことは、エヴァンゲリオンみたいにメカニカルなミシンなんだろうな」と思っていたが、冷静に考えれば女性ユースが大半の商品。まずは、「優しく笑顔で出迎えました」とでも言いた気である。

■パソコンで編集すれば複雑な刺しゅうも簡単!

 しかし、アラフォー男にとってはミシンとはいえガジェットライクであって欲しい。本体のタッチパネルで操作もできるが、より高度な刺しゅうにもトライしてみたくなる。そこで、USBケーブル接続をしたWindowsパソコンを用意。専用の「刺しゅうPRO NEXT」(別売)をインストールすれば、レイアウトもデザインも自由自在! jpg画像を始め、bmp画像、gif画像、eps画像などさまざな画像データに対応する。今回は、『@DIME』のepsロゴデータを取り込んでもらい、刺しゅうのデザインを決める。今回は“面”になり、刺しゅう糸の色がキレイに出る“サテン縫い”にチャレンジ!

■『@DIME』のロゴを刺しゅうしてみた!

 ロゴデザインデータの取り込みを「刺しゅうPRO NEXT」で済ませた我々は、早速刺しゅうの用意を始める。まずは縫いたい布を付属刺しゅう枠にはめ、刺しゅう機にセットする。付属の刺しゅう枠はLL、L、M、Sの4種類から選べる。刺しゅうできる大きさはタテ30×ヨコ18cmまで可能。この刺しゅう機は取り外せて普通縫いもできる。その性能も最上級レベル!

 刺しゅうを開始すると、まずはロゴの左上から縫い始める。「イノヴィス VF1」はなんと、1分間に最大1000針、1秒に20針近く縫えるというから驚きだ。針は位置を変えることなく上下に動くだけ。刺しゅう機が前後左右に「シャー、シャーッ」と動き仕上げていく。その姿は3Dプリンターを彷彿とさせる。メカ好き至福の瞬間だ…。

 ロゴの画像データを解析した運針のスケジュールは、あらかじめ決まっている。サテン縫いのため、今回は斜めに糸を縫っていく。英語の文字と文字の間に糸が渡っていないことに注目。“渡り糸自動カット”機能で、邪魔な余り糸ともお別れ!日本語もキレイに刺しゅう。最後に文字一つ一つの外周を縫って(アウトライン処理)文字がクッキリ見えるように仕上げる。

 そして、完成! ばっちりロゴが読めるキレイな仕上がりに大満足。縫い始めから約10分程度ですぐにできあがった。今回は黒で縫ったけれど、もちろん他色、色替えも可能だ。

■ニット素材にも、レース状でも刺しゅうできる

 刺しゅうする素材がいろいろ選べるのも楽しい。例えばセーターなど、力を加えると伸びる素材や、レースのように繊細な刺しゅうもできるのだ。ニット編みの生地は伸びて、刺しゅうをそのままダイレクトに行うと、ほつれたりする原因に。そんなときは裏地を使えばOK。刺しゅう用の水溶性シートも効果的。目の粗いニット地や薄手の伸びる素材などをシートで挟んで刺しゅうする。水洗いすると溶けてなくなるから、レース状に刺しゅうし、立体にするなんてテクニックも披露できる。

■驚愕! 実は、海外ではもっと高額なミシンもあるらしい

 今回取材した「イノヴィス VF1」の高性能に、70万円の値段も納得していたのだが、海外ではもっと高額な家庭用のミシンがあるという。趣味先進国では刺しゅうはカルチャー。日本がまだまだ学ぶべき世界もあるのだなぁと、妙に感心してしまった。ちなみに今回の取材中、ガンダム・エヴァ世代にグッとくるミシンを発見。こちらは糸が6本使えるタイプだが、それでもショップなどで使われるレベルで、工業用ミシンは半端ないらしい。恐るべし、ミシンの世界…。

文/中馬幹弘
2015年04月15日

button_15.jpg  2014年のファウンダリは16.1%の成長、米Gartner調べ 〜TSMCがさらにシェア拡大、GLOBALFOUNDRIESは3位に転落

Impress Watch 4月14日(火)

 米Gartnerは13日(現地時間)、2014年の全世界のファウンダリ(半導体請負製造専業)市場の動向について取りまとめた。

 2014年のファウンダリ市場は前年比16.1%増の469億ドル規模となり、3年連続の成長となった。特のAppleが下期に投入したiPhone 6/6 Plusの成功により、市場全体を牽引した。

 トップは台湾のTSMCで、収入は前年比25.2%増の251億7,500万ドルで、市場シェアの53.7%を握っている。TSMCは28nmおよび20nmの成功により前年から50億ドル収入を増やすことに成功した。

 2位は、2013年に3位だったUMCで、収入は46億2,100万ドルでシェアは9.9%。一方で2013年に2位だったGLOBALFOUNDRIESは、収入が44億ドルでシェアは9.4%となり、順位を3位に下げた。UMCの収入は10.8%増となったものの、GLOBALFOUNDRIESは3.3減となっている。以降、4位Samsung、5位SMICと続く。


【PC Watch,劉 尭】

button_15.jpg  台湾の干ばつが深刻化――半導体業界も水の確保に追われる

EE Times Japan 4月14日(火)

 世界最大の半導体ファウンドリであるTSMCをはじめとする台湾の半導体メーカー数社は、水不足がさらに深刻化した場合に備えて、工場に水を配送する体制を整えているという。

 TSMCは、AppleやQualcomm、NVIDIA、MediaTekなど主要なエレクトロニクス企業に半導体を提供している。政府が給水制限を強化した場合、TSMCは新竹(Hsinchu)と台中(Taichung)、台南(Tainan)にある工場の稼働を維持するために、3トントラック180台を使って水を配送する計画だという。

 TSMCの広報担当ディレクタを務めるElizabeth Sun氏は2015年4月10日(台湾時間)、EE Timesに対して、「われわれは、政府の決定に応じるしかない。政府がTSMCの製造工場への給水を週に2日止めることになれば、トラックによる水の配送を開始するつもりだ」と述べた。

 だが、水をトラックで配送するには高額な輸送費がかかる。TSMCは、水不足に対応するために10年以上前から水の再利用を実施している。同社は現在、台湾国内にある工場で1日に9万トンの水を使用しているが、そのうち87%の水を再利用している。

 TSMCと同じく台湾の半導体ファウンドリであるUMCも、水不足対策を講じている。

 UMCのスポークスマンを務めるRichard Yu氏は2015年3月20日、「台湾政府が給水規制を強化した場合、サードパーティから水を調達して輸送するなどの手段を含め、最大20%までの公共給水の削減に対応できる用意がある。2015年に入ってからは、水の再利用率を従来よりも3%上げ、85%に高めた」とメールで述べていた。

●給水制限は「ステージ3」へ

 台湾政府は既に、水不足が最も深刻な地域において、給水制限を週に2日行う「ステージ3」の段階に入っており、1カ月当たり少なくとも1000トンの水を消費する企業に対して、最大10%の給水制限を実施している。

 2014年10月〜2015年3月の台湾の降雨量は、政府が記録を開始した1947年以来最も少ないレベルにある。水資源局は、「向こう3カ月間、降雨量はさらに減少する可能性が高い」と予測している。

 米国の市場調査会社であるIC Insightsによると、台湾は世界の半導体製造能力の約1/5を担っているという。台湾にはInnolux CorpやAU Optronicsといった液晶ディスプレイ(LCD)メーカーも多いことから、水不足による影響は大きい。

【翻訳:滝本麻貴、編集:EE Times Japan】

button_15.jpg  焦点:シャープ液晶分社化、「経営権」めぐり出資交渉長期化へ

ロイター 4月14日(火)

[東京 14日 ロイター] - 経営再建中のシャープ<6753.T>が主力の液晶事業分社化の検討に動き出した。激しい設備投資競争に対抗できる巨額資金を外部から調達する狙いがある。政府系ファンドである産業革新機構だけでなく、中国や台湾の液晶メーカーも出資者の候補になりそうだが、シャープは過半数の株式を手放さない意向。液晶事業の経営権をめぐる駆け引きは難航が予想され、出資交渉は長期化の様相を呈している。

<分社化検討を表明>

シャープの高橋興三社長は9日、中国深セン市で記者団に、経営再建の一環として既存事業の分社化を検討していることを認めた。液晶、テレビ、白物家電、太陽電池など各事業について「ひとまとめで全社でやっていいのかという議論が昨年の早いうちからあった」という。

分社化で最大の効果が見込めるのは、液晶事業の資金調達だ。液晶メーカーは激しい設備投資競争を続けており、韓国勢や中国勢の投資額は年間数千億円にのぼる。しかし、過小資本のシャープの投資計画額は2013年度に235億円、14年度は320億円にとどまる見込み。

シャープの液晶技術はいまだ世界をリードしているが、数年で陳腐化する液晶の設備への投資を継続するためには、外部資金の活用がカギになる。国内勢として同社と競合しているジャパンディスプレイ(JDI) <6740.T>は石川県白山市の新工場建設に1700億円を投じると発表したが、その資金の大半は顧客である米アップル<AAPL.O>から引き出した。

<革新機構、経営権ねらう>

新たな外部資金の調達に向け、すでにシャープ内部では、産業革新機構の資本活用について検討が始まっている。JDIの35%の株式を握る同機構も、シャープが分社する液晶事業に関心を示す。高精細ディスプレーの市場では、日韓の競争が激しくなっているだけでなく、台湾勢、中国勢の猛烈な追い上げをみせていることに危機感を募らせている。

ある革新機構関係者は「日本の液晶が世界で勝ち残るために何をすべきかだ」と語る。同機構が描いているのは、シャープの液晶へ資本参加した上で、JDIと統合させるというシナリオだ。それにはシャープの液晶事業に過半数を出資して経営権を握ることが必須となる。

しかし、シャープにとって、連結売上高の3分の1を占める液晶は分社化しても、稼ぎ頭の主力事業に違いはなく、グループ外に切り離すことは「考えられない」(幹部)のが現状だ。革新機構との溝は深く、いまだに両者の交渉は進んでいない。

「今の時代、厳しい液晶に少額出資する人は世界のどこにもいない」(革新機構関係者)――。同機構にとってはシャープが液晶の経営権を手放さないことが障壁だ。一方で、ある主力取引銀行幹部は「シャープにとって、過半数を渡すのはむしろいいのではないか」と革新機構への支持を示唆する。

<小規模投資で当面乗り切る>

シャープ関係者は「液晶分社化と外部からの資本調達は同時に実施する必要はない」と話す。分社化後もしばらくは、既存設備や提携工場の活用によって当面の需要に対応。本格的な外部資本の活用は、時間をかけて複数と提携交渉を進めることで、自社に有利なポジションは維持する、というのが同社の考えだ。

液晶担当の方志教和専務によると、巨額の設備投資が必要なLTPS(低温ポリシリコン)液晶と異なり、シャープが注力するIGZO(酸化物半導体)液晶の増産は「古い既存工場のリフォーム程度の投資で実現できる」。このため、当面は小規模投資で乗り切ることができるというのがシャープの主張だ。

当面、主力の亀山第2工場(三重県亀山市)の「リフォーム」で設備投資額を抑え、一段の需要があれば、IGZO技術を供与して提携関係にある中国液晶メーカー「CECパンダ」が6月に稼働する南京工場を活用する方針。

<中国・台湾勢も関心>

方志専務は、CECパンダ以外の技術供与先も「現時点で話はしていないが、視野に入れている」としており、中国メーカーにIGZO技術を供与することで「仲間づくり」を進める考えを示唆している。

今後、液晶新会社の出資者の候補としては、資金の豊富な中国液晶メーカーも有力になりそうだ。中国の液晶メーカーは、京東方科技(BOE)<000725.SZ>、天馬微電子<000050.SZ>などLTPS液晶に積極投資しており、「シャープのLTPS技術は喉から手が出るほど欲しがっている」(業界関係者)。

シャープ本体への出資に関心を示している鴻海精密工業<2317.TW>は、グループに液晶メーカー、群創光電(イノラックス)<3481.TW>を持っており、資本参加でシャープの液晶との連携が可能になる。同じ台湾勢の友達光電(AUO)<2409.TW>もLTPS液晶の投資に積極的で、高精細技術に関心が高い。

一方で、シャープが中国や台湾の液晶メーカーと接近すれば「技術流出に無関心ではいられない」(経産省幹部)という日本政府の存在も、今後の交渉を複雑にする。

ドイツ証券の中根康夫アナリストは「液晶の提携先が、中国になるのか、台湾なのか、それとも革新機構なのかはわからないが、シャープにとっては色々な先と交渉して、最もいい相手を選択するのがベスト。その見極めは1年くらいかかるだろう」と交渉の長期化を予測している。

(村井令二 取材協力:浦中大我 編集:北松克朗)
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