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2015年02月25日

button_15.jpg  乾いた夫婦が使って分かったダイソン「AM10」の活用法

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ITmedia LifeStyle 2月24日(火)23時40分配信

編集部S 今日は空気が乾燥してますね

わたし 朝起きると喉が痛くて。私はマスクが手放せません

編集部S あれはイヤですよね。乾燥肌とかもあります?

わたし 私は唇が荒れるくらいですが、ダンナが乾燥肌です。毎年のように冬になると脇腹のあたりがカサカサになって痒いらしく、病院で保湿剤を処方してもらってます。それでも、ときどきポリポリかいちゃって……

編集部S 加湿器は使ってないのですか?

わたし 以前は使ってましたけど……前にカビが生えたフィルターの写真をみせてもらったじゃないですか。あの、ちょっと“閲覧注意”みたいなやつ。あの後、新しいものを買うつもりになってたんですが、まだ買ってないですね。

編集部S 湿っている場所は、どうしても菌が繁殖しますからね。濡れたフィルターなどを放置すると怖いことになります。でも、最近はちゃんと対策した加湿器もあります。ダンナの乾燥肌も心配でしょうし、ちょっと使ってみます?

 社内で噂を聞いたことはありました。編集部Sと世間話をしていると、いつの間にか製品レビューを書く羽目になっているという……。今考えると、古いフィルターの写真を見せたのも伏線だったのかもしれません(編注:考えすぎです)。

 それでも注目の新製品に触れるめったにない機会。今回はあえてのってみましょう。

●扇風機一体型のダイソン「Hygienic Mist」

 届いた加湿器は、「Dyson Hygienic Mist」(ダイソン ハイジェニックミスト、型番は『AM10』)です。見た目は普通の加湿器とはだいぶ違い、同じくダイソンが販売している“羽根のない扇風機”に近いシルエット。そう、「AM10」は扇風機と加湿器が一体化した製品なのです。

 扇風機と一体化したことで、ミストを風にのせて遠くまで届けることができるようになりました。わが家のリビングルームは約8畳と最近のマンションに比べれば狭い方ですが、以前使っていた気化式の加湿器では十分に効果を感じることはできませんでした。加湿器を動かしても、室内の湿度計は「乾燥注意!」と表示したまま。わが家には、乾燥注意報が出た日は夕食を鍋にする(=湯気で加湿)という暗黙の了解があるくらいです。

 一方、「AM10」はパワフルで、しかもミストを風にのせて飛ばすことができます。朝、起きて「AM10」をつけておけば、気がつくと湿度計の「乾燥注意!」は消えていますし、「Auto」に設定しておくだけで室内温度に対して最も快適な湿度を自動的に維持してくれます。例えば室温が25度なら約40%ですが、室温が20度まで下がると湿度を50%に上げて体感温度もアップ。室内は常に快適です。

 「AM10」のもう1つの特長は、タンク内の水を99.9%除菌できる「ウルトラバイオレットクレンズテクノロジー」。除菌用の紫外線(UV-C)ランプを搭載しています。

 「AM10」の除菌は、かなり念入り。電源を入れるとまず、3分間をかけてタンク内の水を循環・除菌します。フロントパネルで白いLED表示が回っていたら、それは除菌中の合図。またミストとして水を放出する際にも再度UV-Cランプにあたる構造になっています。このとき、水にホコリなどが混入していると、UV-Cランプがあたらない部分がでてくる可能性があるので、1秒間に170万回という超音波振動で水を分解しながらプールに対流を起こし、水をくまなく除菌します。

●動作音を測ってみた

 扇風機一体型というと音が気になりそうですが、不満を感じたことはありません。「AM10」では風量を「1」から「10」まで設定できますが、そもそも冬に大風量を使ったら寒いので、普段は「1」で、遠くにミストを飛ばしたいときだけ風量を上げるようにしています。そして「1」なら、寝室で使っても問題のないレベルの音です。

 と書いても分かりにくいと思いますので、編集部Sに騒音計で計測してもらいました。製品から約1メートルの距離をあけ、風が直接あたらない位置に騒音計を設置。「AM10」の電源を入れていない状態の環境音(暗騒音)は31.5〜32dBです。

 一般的には35dBで「小さく聞こえる」レベルなので、私の感覚とほぼ一致します。また、同じ風量設定でも「ミストあり」より「ミストなし」のほうが風量が強く、音もそのぶん大きいということが分かりました。

 「ミストなし」設定の存在やオーバースペックともいえる10段階の風量設定があることを考えると、「AM10」が加湿器としてだけでなく、扇風機としての用途も意識した製品であると想像できます。

●懐かしい便利グッズでもっと使いやすく

 さて、せっかく遠くまでミストを飛ばせるのなら、それを活用しない手はありません。わが家では、リビングルームに加え、隣接した寝室にも風が送りこめる場所に「AM10」を設置しました。わざわざ移動させなくても、向きを変えるだけで2部屋を潤すことができます。

 ただ、タンクに水を入れた「AM10」は重いです。本体重量が3.4キロで、タンク容量は3リットルですから、満水時の総重量は約6.4キロ。女性でも向きを変えることはできますが、水をこぼしてしまう心配もあってやりたくはありません。「AM10」は扇風機でもあるので、“首振り機構”があるといいと思います。

 そんな時、ダンナが押し入れから妙なものを引っ張り出してきました。かつてテレビやパソコン用のディスプレイが厚型(ブラウン管)だった時代に使っていた「ティスプレイ回転台」というアイデア商品。薄い円形の台にベアリングが入っていて、重いものを載せても簡単に向きを変えることができます。試しに「AM10」を置いてみると、安定したままスムーズに回りました。なるほど便利です。

 さらにAmazonで調べてみると、「ディスプレイ回転台」には根強い需要があるのか、さまざまな種類の製品が売られていました。その中で、「AM10」と全く同じ直径22.2センチの製品を見つけ、思わずクリック。まさか薄型テレビ全盛の時代にディスプレイ回転台を新調するとは思いませんでしたが、届いた回転台に「AM10」を載せると、(当たり前ですが)ピッタリです。

 ちなみに購入したのはサンワダイレクトの「CR003」という製品。ベアリングは入っていない廉価タイプのため、最初に使った回転台に比べると回転はかなり重めですが、あるとないとでは大違い。見た目もすっきりして満足度は高いです。ただし、カラーはブラックのみでした。

 さて、ダイソン「AM10」が家に来て1カ月以上が経過しましたが、乾燥肌のダンナはまだ皮膚科に行っていません。もちろん東京の寒さが昨年より穏やかということもあると思いますが、やはり毎日欠かさずに加湿するようになったのは大きいでしょう。私も喉の痛みを感じる朝が減りました。

 ちなみにダンナは極度の暑がりでもあり、冬だというのに、お風呂上がりには「AM10」の前で気持ち良さそうにミストを浴びています。「使い方が違う」と言っても「除菌されているから大丈夫」とズレた返事しか返ってきません。

 まあ、確かにあの写真を見た後、ほかの加湿器で同じことをしようとは思いません。“安全”も加湿器に求められる性能の1つと実感した今日このごろです。
2015年02月23日

button_15.jpg  GibsonがLes Paulスピーカーを披露。IoTなどが集結する「CESアジア」5月開催

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Impress Watch 2月18日(水)

 全米家電協会(CEA)は、米国ラスベガスで毎年行なわれている家電/IT関連の展示会「International CES」のアジア版である第1回「2015インターナショナルCESアジア」を、5月25日〜27日に中国・上海で開催する。これに先駆けて、2月18日に東京で報道関係者やアナリストなどを対象とした事前イベント「CES Unveiled Tokyo」が開催された。

 会場では、CES Asia出展企業を中心に、国内外の企業が新製品やサービスを紹介するブースを展開。この中で、Gibson Brandsがギター「Les Paul」の名を冠したスピーカー「Les Paul Reference Monitors」やヘッドフォンの「Les Paul」と「SG」を展示した。このほかにも、快適な睡眠を手助けするというアイマスク「NeuroOn」や、Bluetooth搭載のIoT生活家電など、ユニークな製品が数多く出展された。

 5月に行なわれる第一回のCESアジアは、中国・上海にある上海新国際博覧中心(SNIEC)で開催。全世界の企業がアジア市場向けの最新製品とテクノロジーを紹介する。CEAは、上海国際展覧中心有限公司(インテックス上海)と共同で主催。特別共催者には、中国電子商会(CECC)と中国機電産品進出口商会(CCCME)が含まれる。

 CESアジアには、主要なグローバルブランドからスタートアップ企業まで参加し、初年度は20,000m2(ネット面積8,500m2)の展示スペースで開催。会場とカンファレンスのプログラムを通して、3Dプリンタや、ロボット、センサー、IoT、ウェアラブルといった注目分野の動向と製品が紹介されるイベントとして期待されている。

 出展を予定している企業は、アウディ、フォード、ガーミン、Gibson Brands、Hisense、IBM、Intel、MONSTER、TomTom、GGMM、Thinking Groupなど。アウディ会長のルパート・シュタートラー氏(Rupert Stadler)が開会前の5月24日にキーノートスピーチを行なう。

■ Gibsonから「Les Paul」のスピーカーが4月に登場

 CESアジアを前に、東京で行なわれたUnveiledでは、出展者や日本のスタートアップ企業などが、未発表の製品などを含めて展示するコーナーが用意された。アンカー・ジャパンや、アプリックスIPホールディングス、アクアビットスパイラルズ、Gibson Brands、インテルクリニック、シュアール、ニューオプトなどが参加した。

 この中で、Gibso Brandsが出展したのは、同社を代表するギター「Les Paul」の名を持つアクティブモニタースピーカー「Les Paul Reference Monitors」。名前の通り、ハイエンドなモニタースピーカーを想定して製品化するものだが、オーディオ向けの利用も想定。再生周波数帯域は上が47kHzという超高域までカバーする“ハイレゾ対応スピーカー”として提案する。4月に日本を含むグローバルで発売予定で、価格は4インチ径ウーファのモデルが15万円前後、6インチ径ウーファのモデルが20万円前後、8インチ径ウーファのモデルが25万円前後。

 また、ラスベガスでのCESに引き続き、同社初ヘッドフォンの「Les Paul」と「SG」も出展。これらは'15年夏に発売し、価格は10万円前後を想定している。'14年にGibson Brandsに加わったPhilipsのAV部門であるWOOXのチームがベースとなるヘッドフォンを作り、そのプレミアムモデルとしてGibsonが発売するのが両モデルとなる。米国ナッシュビルにあるGibsonギターのチームが協力し、Gibsonのギターに合わせた音の特性を持たせたというもので、高域の響きや、低域の輪郭などをチューニングした「リアルギブソンサウンド」を特徴としている。ヘッドフォンについては、モニター用途よりも楽しく音楽を聴くためのオーディオ向けといった位置づけになっている。

 レーザー光測定装置や医療機器とともにヘッドフォンアンプなどのオーディオ機器を手掛けるニューオプトは、米国市場に同社ヘッドフォンアンプの「KHシリーズ」を展開することを表明。同社はレーザー光測定装置の開発を約35年間行なっており、KHシリーズのアンプは、同社の高周波信号の制御技術を活用しているのが特徴。

 同社は2011年に据え置き型ヘッドフォンアンプ「KH-07N」(32万円)でオーディオに参入。左右独立の低ノイズ電源トランスや、左右チャネル独立・等長回路、削り出し素材を用いたケースなどを特徴としている。2014年にはポータブルアンプ「KH-01P」(9万円)を発売。米国展開に先駆け、会場でこれらの製品を展示した。

■ 睡眠効率を上げるアイマスク「NeuroOn」なども

 インテルクリニックが出展したのは、“1日たった2時間で効率的な睡眠を可能にする”としてKickStarterでも話題を集めたアイマスク「NeuroOn(intelligent sleep mask)」を展示。量産モデルの価格は299ドルで、10月ごろの出荷を予定。日本からでも注文できる。

 睡眠前に装着することで、目の部分から発する光や振動などで、快適な睡眠と目覚めをサポートするという製品。短時間睡眠を推奨するものではないが、何らかの問題で短い睡眠時間しか取れない場合でも、効率を上げられるとしている。スマートフォンアプリと連携し、睡眠の状態を後からチェックできる。バッテリを内蔵したコア部分が着脱可能で、USB経由で充電して繰り返し使える。

 アプリックスは、家電機器などへ組み込み型IoT技術を搭載したコンセプトモデルを披露。IoT技術を活用したシーリングライト、扇風機、セラミックヒーター、アロマディフューザーが展示された。家電製品を操作するためのスマートホーム規格「HomeKit」に対応したBluetooth Low Energy(BLE)モジュールを搭載。スマートフォンと連携し、(スマホを持った)人が近づくとヒーターがONになったり、電話がかかってくると扇風機の風が(音を静かにするために)弱まったり、iOSのSiriを活用してiPhoneに話しかけると照明が点くといった機能を紹介している。これらのコンセプトモデルはドウシシャが製品化を進めており、発売時期は未定。

■ 中国市場とスマホの拡大、スタートアップ企業の動向に注目

 CES Unveiled Tokyoのプレゼンテーションでは、米国の家電業界団体であるCEAが、アジアと世界の市場調査や、CESの最新ニュース、2015 International CESにおける製品動向などを発表。5月25日開幕の第1回2015インターナショナルCESアジアへとつなげるイベントと位置付けている。なお、ラスベガスでのCESとは異なり、規模を追うのではなく、「イノベーティブな企業を選んで展示する」というのも特徴。

 CEAの会長兼CEOであるゲイリー・シャピロ氏は、1967年から始まり、コンシューマ向けのショーやビジネストレードの場として機能するCESの役割を改めて説明。ソニーやパナソニックといった日本メーカーを含む企業が、革新的な製品をこの場で発表してきたことに加え、最近のトレンドとしてベンチャー/スタートアップ企業がトレンドをけん引する大きな存在になっている点を説明。「CESは、良いアイディアを持つ人が露出できる場でなければならない」として、'15年1月のCESでもスタートアップ企業を集めたコーナーでアピールしたことなどを紹介。こうした取り組みにより、CES出展社全体の81%が小規模な企業であるといった点を説明した。

 続いて、CEAで業界分析部門ディレクターを務めるスティーブ・コーニング氏が、グローバルでのテクノロジートレンドについて説明。コンシューマによるテクノロジーへの支出が、デバイスだけに限っても'10年の9,210億ドルから、'14年は1兆200億ドル規模まで伸びているという調査結果を紹介。この支出を世界を7つの地域に分けて見ると、中国を含む新興国地域が北米を'12年から上回っており、この差はさらに広がっていくと予測した。

 また、特に注目されている製品カテゴリを7つ挙げて「7人の侍」や「荒野の七人」になぞらえ、「これらの作品は、7人の侍やカウボーイが、まるで700人いるような力で戦ったという内容。7カテゴリの中で最も多くを占めるスマートフォンも、アプリなどを含めると700を超えるユースケースがあり、可能性は無限」と述べた。

 新しい技術トレンドとしては、テレビでは「量子ドット」や有機EL、HDR(ハイダイナミックレンジ)や4K、Curved(湾曲)などをピックアップして説明。Curvedについては、テレビ出荷予測全体に占める割合は2%とニッチな市場であり、大画面テレビよりもデスクトップのモニターとしての用途がCESでは目立ったことなどを紹介した。

 また、オーディオについてはソニーがハイレゾ対応ウォークマンのNW-ZX2をCES発表したことなどを説明。「コンシューマは高度なオーディオ体験を求めている。業界では競争が激しいため、ハイレゾでもコストが下がり、コンシューマにも手が届きやすくなる」との見方を示した。

 マスマーケット以外の製品としては、ドローンや3Dプリンタといった製品の広がりも説明。これらはコンシューマが直接購入するというよりは、製品の作り手側に大きな変革をもたらすとして期待を寄せた。

 そのほか、「スマートホーム」についても、従来からのコンセプト的な段階から、より現実的なフェーズに入ったと分析。家にあらかじめ用意された据え置き型のものではなく、ユーザーが自分で作る「DIY型」のスマートホーム化が始まっていると指摘し、例としてLED電球にカメラやマイク/スピーカー、無線LANなどを備えた製品「Sengled Snap」を紹介。これを従来の電球から置き換えることで、簡単にスマートホーム化が進められる製品として注目されたという。

 イベントでは、スタートアップ企業らによるパネルディスカッションも開催。日本経済新聞社 論説委員兼編集委員の関口和一氏が司会を務め、パネリストとして、ベンチャーキャピタルファンド・WiLの共同創業者ジェネラルパートナーである西條晋一氏と、Cerevo代表取締役の岩佐琢磨氏が登場。パナソニックでの経験を経てCerevoを立ち上げた岩佐氏が、スタートアップから見た日本の強みなどを述べたほか、ソニーとのジョイントベンチャーでスマートロックの製品化を進めている「Qrio」の代表取締役も務める西條氏が、現在のベンチャーキャピタルには資金が余っており、起業家にはチャンスであることなどを語った。


【AV Watch,中林暁】

button_15.jpg  1月の電子機器出荷額は前年同月比78.1%。JEITA発表

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Impress Watch 2月20日(金)17時0分配信

 電子情報技術産業協会(JEITA)は20日、2015年1月における民生用電子機器の国内出荷実績を発表した。1月の電子機器の出荷金額は前年同月比78.1%の894億円で、10カ月連続のマイナスとなった。内訳は、映像機器が同80%の415億円で7カ月連続のマイナス。音声機器は同66.5%の59億円で2カ月連続のマイナス。カーAVC機器は同78.2%の419億円で9カ月連続のマイナス。

 1月の薄型テレビの出荷台数は、前年同月比94.4%の39万2,000台。このうち4K対応テレビは2万5,000台で、薄型テレビ全体に占める割合は6.5%となった。インターネット動画対応は14万7,000台(前年同月比69.3%)。3D対応は4万台(同52.2%)で、テレビ全体における割合は10.1%。サイズ別では、29型以下が同133%の13万7,000台、30〜36型が同82.4%の11万9,000台、37〜49型が同86.1%の9万8,000台、50型以上は同70.2%の3万8,000台。昨年に比べると小型モデルが伸長し、50型以上が減少傾向となっている。構成比は順に35%、30.3%、24.9%、9.8%。

 BDレコーダ/プレーヤーの出荷台数は、前年同月比76.4%の16万5,000台。内訳は、BDレコーダが同71.1%の12万台、BDプレーヤーが同95.4%の4万5,000台。DVDビデオは同80.5%の6万1,000台。ビデオカメラは同86.9%の8万7,000台。

 ラジオ受信機は前年同月比114.1%の11万7,000台で、6カ月ぶりのプラス。ICレコーダが6万7,000台(同61.1%)。ステレオセットは同86.2%の3万1,000台。スピーカーシステムは同69.4%の2万5,000台。ポータブルオーディオは同86.3%の7万9,000台となった。

 カーナビは前年同月比80.6%の41万7,000台で、9カ月連続のマイナス。


【AV Watch,一條徹】
2015年02月08日

button_15.jpg  【福田昭のセミコン業界最前線】ルネサス、初めての年間最終黒字がほぼ確実に

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Impress Watch 2月7日(土)

 国内最大の半導体専業メーカー、ルネサス エレクトロニクス(以下、ルネサス)の年間業績が初めて最終黒字に転じることが、ほぼ確実になってきた。ルネサスが2015年2月5日に発表した2014年度第3四半期(2014年10月〜12月期)の決算実績と、同年度第4四半期(2015年1月〜3月期)の決算予想によると、2014年度(2014年4月〜2015年3月期)全体の最終黒字(純利益)は740億円となる見込みだ。2010年4月にルネサスが誕生して以来、純損益が年間を通じて黒字になるのは初めてのことである。

 2014年度(2015年3月期)の業績予想をまとめると、売上高が7,860億円で対前年比5.6%減、営業利益が980億円で同44.9%増、純利益が740億円で前年の純損失53億円から黒字転換となっている。全体としては減収増益である。

 ルネサスの損益は2011年度(2012年3月期)に営業赤字567億5,000万円、2012年度(2013年3月期)に営業赤字232億1,700万円と巨額の赤字を計上していた。それが2013年度(2014年3月期)には黒字転換して676億3,500万円と巨額の営業黒字を生み出した。最終損益は赤字だったものの、営業収支は急速に回復していた。そして今年度(2014年度)は堅実に利益を積み上げ、初めての最終黒字を確実にした。

 2014年度(予測値)の売上高が7,860億円、営業利益が980億円なので、営業利益率は12.47%となる。前年度の8.12%から4ポイントほど上昇し、2桁の営業利益率を達成する見込みである。2桁の営業利益率は、2013年10月にルネサスが構造改革案「変革プラン」の目標として掲げた数値である。達成時期の目標は2016年度(2017年3月期)。実際には、目標を2年ほど早く達成することになる。

■ 売り上げが横ばいでも収支が大きく改善

 ルネサスの収支が大幅に好転した主な理由は、損益分岐点の低下である。言い換えると固定費を大きく下げたことで、収支が均衡する売り上げ金額が大幅に減少したのだ。まず年度別に見ると2011年度から2014年度(予測値)の売上高は、ほぼ横ばいである。売り上げは伸びていない。にも関わらず、2013年度と2014年度(予測値)は営業損益が大幅な黒字となっている。

 損益分岐点の低下は、四半期ごとの業績を過去に遡ってチェックすると、さらにはっきりする。ルネサス発足当初の2010年度〜2011年度は、四半期の売上高が2,500億円を超えないと、営業損益が黒字にならなかった。ところが構造改革を急激に進めた2013年度以降は、売上高が2,000億円を切っても営業利益を確保できている。損益分岐点が売上高換算でおよそ1,000億円近くも下がったことが伺える。

 2015年2月5日にルネサスが発表した2014年度第3四半期(2014年10月〜12月期)の決算実績では、四半期ごとの営業損益が8四半期連続で黒字を計上した。最終損益では、3四半期連続で黒字を出した。営業損益が黒字に転換した2012年度第4四半期の売上高は1,854億円である。そして直近の2014年度第3四半期の売上高は1,910億円。この間に売り上げは、ほぼ横ばいで推移している。事業の選択と集中を進め、民生用半導体や液晶ドライバなどのいくつかの事業分野から撤退したので、事業規模そのものは拡大していない。その代わりに内実は大きく変貌した。製造ラインの減価償却費や従業員の人件費など、固定的な経費が大きく減少した。

■ 2016年3月を目標とする人減らしを1年以上も前倒しで達成

 例えば人件費の削減で見ると、ルネサスは過去に6回の早期退職優遇制度を実施し、退職者を募った。その結果、単純合計すると年間ベースで1,077億円、四半期ベースで269億2,500万円の人件費を削減した。このほか、生産拠点の鶴岡工場をソニーへ売却したこと、液晶ドライバ製造子会社のルネサスエスピードライバを譲渡したこと、などによる人員の削減がある。さらに、給与体系の見直しによる人件費の抑制も実施した。実際の人件費削減額は、さらに大きくなっていると見られる。

 ただし、早期退職制度による人員の削減は、2015年1月31日付けで退職する第6回の早期退職優遇制度をもって、一段落する。2014年12月31日時点で、従業員数(連結ベース)はすでに23,112名にまで減っている。この1月31日には1,725名が早期退職したので、単純計算によると従業員数(連結ベース)はこの2月時点で21,387名にまで減少したことになる。

 以前の本コラムで指摘したように、2014年1月の労使協議でルネサス経営陣は2016年3月までに人員を5,400名程度、追加削減する必要があると説明した。単純計算では、2016年3月末時点の従業員数は22,219名となっていた。ところが先述のように、この2月(2015年2月)時点で従業員数は、2016年3月末時点の想定よりも少なくなってしまった。当初の目標に比べて1年以上も前倒しで、人員の削減を強行したと言えなくもない。さすがに今後は、大掛かりな人員削減は控えざるを得ない(実際に2月5日の決算発表で取締役執行役員常務兼CFOの柴田英利氏は、従業員数が目標に達したので今後は早期退職優遇制度を実施しないと表明していた)。

■ 顧客の安心感を得るために必要なこと

 過激とも言える固定費の圧縮は、ルネサスの財務体質を大きく変えた。贅肉がすっかり落ち、筋肉質になった。ひょっとすると、筋肉までも削ったかもしれない。あまりに急激なリストラは現場の混乱と困惑を招き、それが顧客に伝わる。顧客がルネサスに対して不安を持つ。このような事態は顧客とルネサスの双方にとって望ましくない。

 半導体ビジネスにおいて最も重要なことは何か。顧客の安心感を得ることである。安心感の具体的な中身は大きく、3つに分かれる。

 1つは、適切なタイミングで新製品が投入されることである。つまり、顧客は新製品に切り換えることで、システムを適切なタイミングでバージョンアップしたり、新しいシステムを開発できる。またこのために半導体ベンダーはあらかじめ、製品開発のロードマップを顧客に提示しなければならない。

 もう1つは、顧客が購入した製品が長期に渡って入手できることである。半導体を組み込むシステムのほとんどは、5年〜10年といった単位で使われる。故障時には半導体部品を交換する。半導体ベンダーが生産を例えば3年で休止するようであれば、顧客はそのベンダーの製品を採用しにくい。

 最後は、受注(あるいは発注)した半導体製品が「予定通り」のタイミングで出荷されることである。システムが1個の半導体で構成されていることは稀で、通常は複数の半導体製品で構成される。半導体製品が予定通りのタイミングで届かないと、最悪の場合はシステムの生産ラインが止まってしまう。生産ラインが止まるとシステムが完成せず、市場に出荷できない。この悪夢のような事態は当然ながら避けたい。

■ 2015年度(2016年3月期)がルネサスの正念場

 新製品開発の源泉は研究開発である。しかしルネサスは構造改革の一環として、研究開発費を大幅に削減してきた。2010年度には四半期ベースで500億円前後あった研究開発費を、今年度では200億円前後にまで減らしている。直近の2014年第3四半期では、売上高に占める研究開発費の割合は約10%と、過去最低の水準にまで低下した。

 当然と言うべきか、前回の本コラムで指摘したように、新製品の開発ペースは大きく鈍化した。新製品の開発ペースを高めるには、研究開発費用を増やすのが手っ取り早いように見える。しかし研究開発費用が効率的に使われるという保証はない。

 解決手段の1つは、研究開発費用を重点領域に集中的に投入することである。1月29日に開催された顧客向けイベント「Renesas DevCon JAPAN in Osaka」で、執行役員兼グローバル セールス マーケティング本部副本部長を務める川嶋学氏は研究開発費用の80%を重点領域に投入したと述べていた。重点領域とは「ファクトリ」、「シティ」、「ホーム」、「オフィス」、「自動車」の5つの領域である。重点領域への投入比率は前年度が65%、その前年度が55%だったので、投入比率は明確に高まっている。

 ただし研究開発費の総額が過去に減少してきたので、重点領域への投入金額そのもので見ると、ほとんど変化がない。今年度(2015年3月期)に至っては、減額すら十分にありうる。この点は留意すべきだろう。

 長期に渡って半導体製品を供給する態勢については前回の本コラムで説明したように、ルネサスは「長期供給プログラム(PLP)」を立ち上げ、運用中である。

 最後の条件である出荷(つまり生産)の「適切なタイミング」はまだ不安が残る。生産拠点の閉鎖や譲渡などの影響が、しばらくは残るからだ。昨年(2014年)10月末に閉鎖した甲府工場は、今年(2015年)に入っても製造ラインの移転が一部、完了してないようだ。生産拠点の統合そのものも、まだ完了していない。

 このように見ると、極端とも言える節約によって黒字化したものの、長期的にはルネサスはまだ危うい状況にあることが分かる。売上高の減少が続けば、営業損益は赤字に転落する可能性が少なくない。2015年度(2015年4月〜2016年3月)こそが、ルネサスにとっての正念場と言えよう。


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エコノミックニュース 2月7日(土)

 ここのところずっと不振続きであったソニー <6758> に、ようやく一筋の光が見え始めた。4日、ソニーは2015年3月期連結業績予想を修正するとの発表を行った。それによれば、これまで予想では純損益は2300億円の赤字としていたが、これを600億円縮小して1700億円の赤字とする。前年同期の純損益は1284億円の赤字であった。

 今回のソニーの赤字縮小の要因として、「イメージセンサー」と呼ばれる半導体が伸びたことと、コンシューマーゲーム機(据え置き型ゲーム機)が好調に推移したことなどが挙げられる。それにより純損益はこれまでの予想よりも600億円縮小して1700億円の赤字に修正し、売上高もこれまでの予想よりも2.6%アップさせて8兆円とした。さらに営業損益についてはこれまでの予想である400億円の赤字から、200億円の黒字に転換させた。

 そしてソニーは半導体の売上高を、これまでの予想である5700億円から400億円増やして6100億円に、さらに「プレイステーション4(PS4)」を中心とするゲーム機の販売台数を、これまでの予想である1700万台から50万台増やして1750万台にそれぞれ引き上げた。

 こうして数値のみを追っていくと、不振続きのソニーに復活の兆しが見え始めたかにも思われるが、しかし話はそう簡単ではない。ソニーには依然として懸念材料がある。それはスマートフォン(多機能携帯電話)関連事業の不振である。このスマートフォン関連事業の不振により、ソニーは業績の足を引っ張り続けられている。ソニーは14年5月にスマートフォンの世界販売計画を5000万台としていたが、しかし14年7月と10月に引き下げを行い、さらに今回3度目となる引き下げを行い、結果計画台数を3920万台に下方修正した。ソニーはこうしてスマートフォンの世界販売台数を引き下げた上で、人員削減などの合理化を推し進めるとしている。

 好調な分野と不調な分野、それぞれの両輪のバランスをどう取り、そしてそれぞれをどう前に進めて行くのか?このバランス感覚こそが今のソニーに求められる要素であり、またソニー復活の鍵を握る要素なのではないだろうか?(編集担当:滝川幸平)
2015年02月02日

button_15.jpg  天野教授に巨額助成 日本の威信をかけたパワー半導体開発

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エコノミックニュース 2月1日(日)

 環境省は2015年度当初予算案に、ノーベル物理学賞を受賞した天野浩教授(名古屋大学)らの半導体開発研究へ約14億円を助成費として加える方針であることを明らかにした。研究チームは天野教授の名古屋大のほか、大阪大、法政大の研究員や、電機メーカーが参加。共同で開発を進めていく。

 研究は、青色発光ダイオード(LED)に使用している窒素ガリウムを利用した「パワー半導体」の開発により、エネルギーの効率化を測るというもの。環境省の試算によると、この新たな半導体の普及が実現すれば、およそ5年後には原発4基分の大幅な省エネが可能となる。

 半導体は電気自動車や太陽光発電をはじめ、冷蔵庫やエアコン、テレビ、パソコン、掃除機、洗濯機などあらゆる電機製品に使われている。しかし現在の半導体はシリコン製のものがほとんどで、稼働中の発熱により電力損失が発生してしまうという難点がある。このため、ファンなどの冷却装置を取り付けることが必要だ。しかし、発熱しにくいパワー半導体に切り替えた場合、電力損失を約85%まで抑えることができ、同時に冷却装置も必要なくなる。電力の効率化に加え、大幅なコストダウンが期待できるのだ。

 パワー半導体には、文部科学省からも熱いエールが届いている。同省は実験設備費用として約12億円を14年度補正予算案に計上。パワー半導体実用化には、7段階の工程が必要で、結晶成長、評価・解析、デバイス化、システム装置など、各段階の設備費用を支援するという。

 半導体開発への支援は昨年度も環境省が6億円を助成するなど、一定の評価を示してきたが、天野教授のノーベル賞受賞により、いっそう拍車がかかった格好だ。パワー半導体の技術をいち早く日本が実現することで、国際競争力は飛躍的に高まるだろう。産学官の連携で、今後の先行きが楽しみだ。(編集担当:久保田雄城)
2015年01月28日

button_15.jpg  韓国企業の対中投資、8年ぶり高水準=日本は39%減

朝鮮日報日本語版 1月26日(月)

 韓国貿易協会が25日に伝えたところによると、韓国企業の昨年の対中投資額(金融部門は除く)は39億7000万ドル(現在のレートで約4660億円、以下同じ)で前年比30%近く増加し、2006年(39億9000万ドル=約4680億円)以来、8年ぶり高水準となった。

 対中投資額の急増は、国内外の景気が低迷する中、韓国企業の中国での工場投資が相次いだため。昨年5月、西安に半導体工場を完成させたサムスン電子は、昨年1年間で同工場に2兆5000億ウォン(約2720億円)を投じた。また、LGディスプレーは昨年、広州の液晶パネル工場建設に1兆ウォン(約1090億円)ほどを投資し、11年から進めてきた工事を終えた。

 カフェベネ、トゥーサムプレイス、MAANコーヒーなど韓国系カフェの中国国内の店舗数は、昨年に1000店を超えた。ピザチェーン「ミスターピザ」を手掛ける外食大手のMPKグループも、上海や南京などへの進出を拡大している。

 一方、昨年の日本企業の対中投資額は前年比約39%減の43億3000万ドル(約5080億円)と集計された。11年から13年までの3年間、日本の対中投資額は韓国の2倍以上だったが、昨年は投資額の差が3億6000万ドル(約420億円)に縮まった。

 貿易協会のチェ・ヨンミン北京支部長は「韓中自由貿易協定(FTA)の妥結により両国の経済界で協力ムードが高まり、韓国企業が中国内需市場への進出に一層関心を寄せるようになった」と話している。
2015年01月24日

button_15.jpg  デリケートな食品を低温保存できる3ドア冷蔵庫

AQR-271D S

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Impress Watch 1月23日(金)

 ハイアールアジアは、デリケートな食品を保存できる“フレッシュルーム”を備えた冷蔵庫「AQR-271D」を、2月上旬に発売する。価格はオープンプライス。店頭予想価格は95,000円前後(税抜)。

 容量272Lの3ドア冷凍冷蔵庫。冷蔵室内に、乳製品や生ハムなどデリケートな食品を低温保存できる“フレッシュルーム”を備えた点が特徴。冷蔵室内の温度は約3〜5℃だが、フレッシュルーム内は約1〜2℃を保つ。

 冷蔵庫の天面部分は、オーブンレンジが置ける「耐熱100℃テーブル」を採用。上部スペースを有効活用できるという。

 機能面では、LEDライトで下段まで明るく照らす「LED庫内灯」や、冷蔵室の閉め忘れを知らせる「ドアアラーム」などを搭載する。

 本体サイズは、600×667×1,419mm(幅×奥行き×高さ)で、重量は約63kg。各室の容量は、冷蔵室が178L(内フレッシュルームは16L)、冷凍室が50L、野菜室が44L。消費電力は70W/75W(50Hz/60Hz)。年間消費電力量は340kWh/年。本体カラーはブライトシルバーとナチュラルホワイト。


【家電 Watch,西村 夢音】
2015年01月23日

button_15.jpg  三角形だから部屋の隅まで入り込む――パナソニックのロボット掃除機「RULO」誕生

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ITmedia LifeStyle 1月22日(木)

 パナソニックは1月22日、同社初のロボット掃除機「RULO」(ルーロ)を発表した。ゴミのたまりやすい部屋の隅に入り込めるよう、独自の三角形状(ルーローの三角形)を採用したことが特徴だ。3月20日に発売予定で、価格はオープンプライス。店頭では税別10万円前後になる見込み。

 「ルーローの三角形」とは、“運動学の父”と呼ばれる19世紀のドイツの機械工学者、フランツ・ルーローが提唱した定幅図形のこと。回転しても径が変わらず、正方形に内接して回転することができるため、ロータリーエンジンのローターや正方形の穴を開けるドリルなどに利用されている。

 この特性により、ルーロは回転する時も径が変わらず、狭い場所でスムーズに方向転換が行える。また部屋の隅にも三角形の角が入り込み、さらに本体を左右に首振りしながら、サイドブラシがゴミをしっかりかき出す仕組み。底面の吸い込み口は幅180ミリとワイドで、左右のサイドブラシが効率よくゴミをかき込めるという。

 壁や障害物を検知するため、赤外線センサーに加えて窓ガラスなど透明な物体も検知できる超音波センサーを搭載。壁に近づくと減速してダメージを軽減する。また方向を認識するジャイロ制御も組み合わせ、ゴミのたまりやすい部屋の隅や壁際を重点的に走行する「ラウンド走行」と、部屋の中を効率よく走行する「ランダム走行」を組み合わせた独自の動き方をする。段差は約2センチまでなら乗り越え、約10センチの高さがあればベッドやソファーなど家具の下にも入り込む。

 同社のキャニスター型掃除機で培った技術も取り入れた。「ハウスダスト発見センサー」は、約20マイクロメートルという目に見えない微細な花粉やダニのふんまで検知するというものだ。ルーロでは、発見したゴミの量に応じてパワーと移動を制御。ゴミが多いと判断した場合は往復走行や首振り走行を行うなど、ロボット掃除機ならではの動きで集塵性能を高めた。なお、ルーロ本体の前方に搭載されたLEDの色でユーザーもゴミの量を知ることができる(ゴミが多いときは赤で点滅)。

 このほか、サイドブラシで集めたゴミを効率よく吸い込み口に送るV字ブラシ、フローリング上にある細かいチリを除去するための「マイナスイオンプレート」もキャニスター式掃除機で培った技術だ。床に残った微細なゴミはプラスに帯電しやすいため、マイナス帯電させたプレートで吸着できるという。

● 掃除してほしい場所へ行くルーロ

 ルーロの運転モードは、「自動」「念入り」「スポット」「エリアメモリー」の4つ。「エリアメモリー」は、付属のリモコンであらかじめ場所をメモリーしておくと(2ルートまで)、最初に指定した場所に向かい、念入りに掃除するというモードだ。

 同社によると、ロボット掃除機のユーザーを対象とした調査で「ロボット掃除機は掃除してほしい場所になかなか到達しない」といった声が聞かれたために設けたという。このほか、リモコンの方向キーを使ってルーロを直接コントロールすることもできる。

 ルーロは、掃除が終わると自分で充電台に戻る。充電時間は約3時間。自社開発のリチウムイオン電池は1500回の充電が可能だ。なお、満充電からの連続使用時間は約100分間となっている。

 本体サイズは330(幅)×325(奥行き)×92(高さ)ミリ。重量は3キログラム。専用の充電台が付属する。

[芹澤隆徳,ITmedia]

button_15.jpg  ソニー、2台でステレオ再生も可能な手のひらサイズBluetoothスピーカー「X11」

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Impress Watch 1月22日(木)

 ソニーは、手のひらサイズのBluetoothスピーカー新モデル「SRS-X11」を2月21日に発売する。価格はオープンプライスで、店頭予想価格は9,000円前後。カラーはブラック、ホワイト、レッド、ピンク、ブルー。

 球形スピーカー「SRS-BTV5」の後継モデルで、防水機能を備えた「SRS-X1」は併売される。BTV5と比べ、最大出力が1.2Wから10Wに強化。大音量が出せるようになったほか、筐体中央に45mm径フルレンジユニットを搭載し、その左右に計2基のパッシブラジエータを装備。重低音再生も可能にしている。

 また、バッテリの持続時間をBTV5の5時間から、X11では12時間に長時間化した。リチウムイオンバッテリを内蔵する。

 新機能「Speaker add」も用意。2台のX11を用意し、背面のaddボタンを長押しし、LEDが白く点灯したスピーカーとスマホをペリングすると、2台のX11がステレオスピーカーとして動作。通常はモノラル再生だが、addモードでは片方のスピーカーがLチャンネル、もう片方がRチャンネルの音を再生する。

 Bluetooth 3.0に準拠。コーデックはSBCをサポート。LDACには対応していない。プロファイルはA2DP/AVRCP/HFP/HSPをサポートし、SCMS-T方式にも対応。ワンセグ音声を伝送できる。NFCもサポート。対応するスマートフォンなどと、ワンタッチでペアリングできる。

 ステレオミニのアナログ音声入力も備え、Bluetooth非対応の機器とも接続可能。外形寸法は61×61×61mm(幅×奥行き×高さ)で、重量は約215g。筐体とカラーが同じ、シリコン製のストラップも付属する。


【AV Watch,山崎健太郎】
2015年01月20日

button_15.jpg  ムトーエンジニアリング、造形速度が1.2倍の3Dプリンタ「MF-1100」を発売

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マイナビニュース 1月19日(月)

ムトーエンジニアリングは、パーソナル3Dプリンタ「Value 3D MagiX シリーズ」に、新ヘッドを搭載した後継機「MF-1100」と、簡易3Dソフトを同梱した「MF-1150」を発売する。販売開始は1月19日。価格は「MF−1100」が22万円(税別)、「MF-1150」が23万円(税別)。

このたび発表された「MF-1100」および「MF-1150」は、同社が開発・製造を手がけ昨年発売された個人向け3Dプリンタ「Value 3D MagiX MF-1000」の後継モデル。「MF-1000」の機能を継承しながら、高い熱容量を安定的に維持できるように開発された新しいヘッドを搭載し、造形スピードが1.2倍の高速化(同社比)を実現。これにより、樹脂マテリアル吐出を高精度にコントロールでき、樹脂の太さが安定し、バリや返しが出ない高精度な造形が可能になったという。加えて、筐体の剛性化を高めてX、Y、Z 軸のズレを最小限に軽減し、さらにマテリアル特性を勘案してヒーター付き成型テーブルを装備し、樹脂の急激な温度変化による収縮と反りを抑える仕組みが搭載されている。さらに、ヘッド部分にダブル冷却ファンを搭載し、造形物を適切な温度まで素早く冷却して樹脂を硬化させて、ブリッジやオーバーハングの厳しい形状を補助材なしで造形できる特長も継承しているということだ。

また、これまでオプション販売されていたLEDライト(内部照明)が標準搭載され、付属のスライサーソフト「Slic3r 日本語版」がVer0.9.10bからVer1.0.0 にバージョンアップするなどの変更もなされている。

なお、両モデルともに外形寸法は500mm(奥行)×550mm(幅)×530mm(高さ)、本体重量は17kg。最大造形サイズは最大200(奥行)×200(幅)×170(高さ)mm。造形方式は熱溶融積層(FDM)方式。積層レイヤーは100ミクロン、積層ピッチは0.1mm〜0.5mm。同梱ソフトウェアは、制御ソフトウェア「Pronterface 日本語版」と、スライサーソフト「Slic3r 日本語版」で、ともに対応OSはWindows7、8、8.1。入力データはSTL。さらにフィラメント(PLA3mm白1Kg)や予備用ポリイミドテープ(4枚、1回分)などが付属し、「MF-1150」には簡易3Dソフトも付属する。消耗品の価格は、フィラメント(白/赤/黒/青/蛍光緑/蛍光オレンジ/透明/紫/グレー各1kg)が各5,000円、ポリイミドテーブルが6,000円、ヒーターヘッドは1万円(価格はいずれも税別)となっている。

ちなみに同製品は1月28日〜30日、東京ビックサイト(東6ホール)で開催される3Dプリンティングの技術展「3D Printing 2015」に展示される予定となっている。

(早川厚志)
2015年01月19日

button_15.jpg  NEC、ペット見守る無線カメラ、スマホで、温度・照明も操作

[ 2015年1月9日 / 日経産業新聞 ]

 NECは7日、外出先からスマートフォン(スマホ)でペットの様子を見守れる家庭向け小型カメラの販売を2月から始めると発表した。スマホに専用アプリ(応用ソフト)を組み込み、カメラと自宅のWi―Fi(無線LAN)をつないで使用する。上下左右に首を振って部屋の様子を観察でき、遠隔でエアコンの温度調整や照明の電源を切り替えられる。

 カメラは縦11センチ、横10センチ、高さ12センチで、卓上に置けるほどの大きさ。カメラ部分は、360度に回転する。動画はスマホまで携帯回線を通じて送信され、アプリでリアルタイムに観察できる。

 カメラには動体センサーが搭載され、ペットの動きや鳴き声を検知して、スマホのアプリに通知し、異常を知らせる。

 照度センサーで部屋の明るさを検知し、暗くなれば自動で暗視カメラ機能を起動させる。部屋が暗くても、ペットの様子を追える。

 温度センサーも付いており、室温が低くなれば、赤外線リモコン機能でエアコンの温度を調整する。テレビや照明の電源も切り替えられ、外出後の消し忘れも防げる。市場想定価格は3万円(税別)。今後1年間で家電量販店などを通じて1万台の販売を目指す。
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